メダリストたち

もう一週間前になるが、ロンドンから金銀銅のメダルを胸に凱旋した70余人のメダリストを讃えるパレードが銀座で行われ、沿道を埋め尽くした50万人の歓喜が日本代表選手団を迎えた。
17日間にわたり、日本人を睡眠不足に陥れ、そして、勇気と感動を届けてくれたロンドンオリンピック。日本は金7・銀14・銅17の計38個のメダルを獲得し、総メダル数は史上最多となり世界ランキングでも第6位と健闘した。日の丸を背負い、全力を尽くして戦った勇者たちに、心からの拍手を送りたい。

メダルラッシュをもたらしたのは、もちろん各選手の才能と努力の賜だが、その背景には、永年にわたる国のナショナル競技力向上プロジェクトの歴史がある。
今回のチーム「ニッポン」強化策の軸となったのは平成20年から始まったマルチサポート事業だ。これは、オリンピックでメダル獲得が期待されるトップレベルの競技者に対して、トレーニング方法はもちろん、競技用具やウェアの開発、スポーツ心理や栄養学、さらにはコミュニケーション技術まで、多方面からの専門的かつ高度な支援を戦略的、包括的に行うもの。19競技(夏17、冬2)が対象で、今回メダルを獲得した13競技のうち、重量挙げとボクシングを除く11競技が対象となっている。ロンドンでも選手村のすぐそばに、マルチサポート・ハウスを設置し、選手団をバックアップした。

そして、全国から選ばれた強化選手を徹底的に鍛える拠点が、NTC(ナショナルトレーニングセンター)とJISS(国立スポーツ科学センター)だ。NTCは、屋根付きの全天侯型陸上トラックや、柔道、体操などの専門練習場、選手やスタッフの宿泊施設などを備えた総合トレーニング施設である。隣接するJISSは、スポーツ科学、医学、情報など各分野のスポーツ研究のもと、最新のトレーニング手法や器具機材の開発、アスリートの心身の状態のチェックを行い競技力向上をサポートする。

かつて、我が国のアマチュアスポーツ振興は、企業のクラブチームの育成力に依存し、国による選手の強化育成は遅れていた。ところが、バブル崩壊による経営悪化により企業がスポーツの支援から撤退するなか、多くの企業チームが廃部に追い込まれ、競技種目によってはナショナルチームの存続さえむずかしくなった。
そのような状況を踏まえて、文部科学省がスポーツ振興政策に本腰を入れ始めたのが平成の時代に入ってからのこと。平成13年にまずJISSが完成し、次にNTCの一部利用が始まったのが19年のことだ。まさにロンドン五輪の選手たちが国営強化選手、第一期生とも言える。

私が初めてNTCを訪問したのは平成20年2月、所管大臣として竣工記念式典に出席した時だ。官僚が準備した祝辞には「永年に亘る関係者の『悲願』」と記してあったが、私の率直な印象は「日本の国力をもってすれば、何故この種の施設の建設がもっと早く実現しなかったのか?」と言うものだった。

国のスポーツ振興策の成果をオリンピックのメダル数で計るのならば、ロンドンオリンピックで一定の成果をあげたと言える。今後、この数年間の努力と成果を科学的に分析し、さらなる強化策の開発と実践に取り組んでもらいたい。
加えて、選手たちにとっては五輪のメダルは終着点ではない。現役引退後の人生はとても長い。セカンドキャリアとしての人生設計が可能なように国が支援することも必要だ。

2年後のソチ冬季オリンピック、4年後のリオ・オリンピック、さらには2020年の東京オリンピック招致に向けて、さらなる選手強化策の充実を求める声が強まるだろう。
今年度の選手強化に投入した国費は32億円。
財政再建に向け厳しい歳出抑制が求められる時代ではあるが、ニッポンの誉れを高め、全国民の心を揺さぶった“あの感動”を考えると高くはないとも思えるが…。

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